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複利効果で大儲け?ビットコイン長期保貸仮想通貨サービスを使おう!

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先日、仮想通貨取引所コインチェック『貸仮想通貨サービス』が再開されました。

 

最大年率5%というこのサービスは、ビットコインを長期保有することに決めた私にとって、コイン自体のキャピタルゲインに加えて複利効果も得られる神サービス

すぐに保有しているビットコイン・アルトコインを全額貸し出し申請しました。

 

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この記事では、コインチェックの『貸仮想通貨サービス』の概要と、複利効果によるメリット、貸し出すにあたって注意しておかなければならないリスクを書きます。

仮想通貨の長期保有、貸し出しに迷っている方は参考にして下さい。

 

  Caution!

 ビットコインは元本割れの可能性がある商品です。暴落したとしても一切責任を取ることはできません。購入の判断はくれぐれも自己責任でお願いします。

 

コインチェックの貸仮想通貨サービスとは? 

まずは「貸仮想通貨サービス」の概要を、コインチェックのプレスリリースから引用します。

 

コインチェック『貸仮想通貨サービス』は、ユーザーが仮想通貨をコインチェック株式会社に貸出することにより、利用料を得ることが可能なサービスです。期間はユーザーにて選択が可能です。

 

要するに、あなたが保有している仮想通貨をコインチェック株式会社に一定期間貸し出すことで、貸し出し期間に応じた利息をつけて返済してもらえる、ということです。

 

貸し出すことのできる仮想通貨はコインチェックで取り扱っているもの全て。

具体的には、

ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、イーサリアムクラシック(ETC)、リスク(LSK)、ファクトム(FCT)、モネロ(XMR)、オーガー(REP)、リップル(XRP)、Zcash(ZEC)、NEM(XEM)、ライトコイン(LTC)、DASH(DASH)

となります。

 

最低貸出金額は日本円換算で10万円。それ以下の仮想通貨は貸し出しができないので注意してください。

 

貸し出し期間および年率は以下の通りです。

  • 14日:年率1%
  • 30日:年率2%
  • 90日:年率3%
  • 365日:年率5%

それぞれの期間で1BTC預けた場合、満期で返済される利息は、

  • 14日:1 × 0.01 × 14 / 365 = 0.00038356164 BTC
  • 30日:1 × 0.02 × 30 / 365 = 0.0016438356 BTC
  • 90日:1 × 0.03 × 90 / 365 = 0.0073972603 BTC
  • 365日:1 × 0.05 × 365 / 365 = 0.05BTC

となります。

 

複利効果はこんなに凄い!仮想通貨貸し出しのメリット!

日本国内の銀行預金利息は年0.001〜0.1%、定期預金であっても0.25〜0.5%程度と超低金利((定期預金の金利の比較。それらに比べると貸仮想通貨の利息は年1〜5%とかなり高金利です(もちろんそれに見合うリスクもありますが)。

 

といっても、1年で5%って大したことないんじゃないの?と思いませんか?

確かに、1年の貸し出しだけでは1BTCは1.05BTCにしかなりません。しかし、2年貸し出すと1年目の利息分0.05BTCにも利息がかかり、1.1025BTCになります。

これを数年〜数十年という長い期間で見るとどうなるでしょうか?

 

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金額は指数関数的に増え、15年で約2倍、30年で約4倍、50年で約11倍になります。

これが複利の力。かの天才物理学者・アインシュタインをして「人類最大の発明」と言わしめたのも納得ですね。

こちらのページで複利の計算ができます。参考にどうぞ。

 

さらに、仮想通貨自体の価値の上昇(キャピタルゲイン)も見込めます。もちろん下落の可能性もありますが、複利+キャピタルゲインで億万長者も夢ではないかもしれません。

 

気をつけて!仮想通貨貸し出しのデメリット!

貸仮想通貨サービスのメリットを述べてきましたが、デメリットももちろん存在します。以下5つののリスクです。

 

① 仮想通貨の価格変動リスク

仮想通貨の価値は常に変動し、変動幅もかなりのもの。最大1年の貸付期間といっても、その間に暴落するリスクがあります。もちろん、価格上昇の可能性もありますのでお忘れなく。

 

② 中途解約・中途売却不可リスク

貸付期間中は中途解約・中途売却はできません。つまり、貸している途中に仮想通貨の暴落が起こったからといって「売りたいから返して!」といってもダメですよ、ということです。もちろん送金もできません。

 

 

③ 仮想通貨の中途返還リスク

貸付先であるビットコイン株式会社は、契約期間に応じた利用料を支払うことで仮想通貨を中途返還することができます。それにより、当初予定していた利息をもらえない可能性があります。

 

④ 分別管理の非対象リスク

日本では、2016年に資金決済法が改正され、仮想通貨取扱事業者には「顧客からの預かり金と事業運営資金を分けて管理すること」という義務が課せられています。しかし、貸し出した仮想通貨はこの対象ではなくなります。

 

⑤ コインチェック株式会社の信用リスク

「貸仮想通貨サービス」は無担保契約です。そして上記の通り、分割管理対象外であることから、コインチェック社自体が破綻した際には、貸し出した仮想通貨が還ってこない可能性があります。

 

以上が「貸仮想通貨サービス」のデメリットです。

最大年率5%という高金利は、同じく高いリスクを加味したものである、ということですね。参考までに、南アフリカの通貨・ランドの金利は5.2〜6.2%です((外貨定期預金 - 金利|住信SBIネット銀行

仮想通貨に投資し、貸し出しを行う際には、これらのリスクを把握し、投資した金額がまったくのゼロになる可能性も考慮しなければなりません。

お金持ちへの道はリスクが高いですね。